住友ファーマは、研究開発型ファーマとして革新的な医薬品の創製を通じ、人々の健康で豊かな生活に貢献することを目指しています

強みとするモダリティ×注力すべき領域

住友ファーマは、アンメットメディカルニーズが高く、自社の強みを活かせるがん領域(造血器腫瘍)、CNS領域(神経変性疾患、神経希少疾患を含む)の研究開発に注力しており、これまで蓄積してきた経験・ノウハウに基づく分子設計力・合成力をもつ低分子、先駆的な取組により獲得したプレゼンス・技術のあるiPS由来細胞の再生・細胞医薬品を強みとしています。

住友ファーマが強みとするモダリティ

低分子
脳内標的、細胞内標的に対するアドレスが可能
iPS由来細胞
失われた機能を回復させる可能性

住友ファーマの注力すべき領域

がん領域:
造血器腫瘍
ドライバー遺伝子の寄与度が大きく、標的が明確
CNS領域:
神経変性*
病態解明が進展し、客観的バイオマーカー(BM)を活用可能
  • * 神経希少疾患を含む

将来の成長シーズの確保

がん領域では、米国食品医薬品局(FDA)からファストトラック指定およびオーファンドラッグ指定、さらに厚生労働省から希少疾病用医薬品指定を受けているenzomenibおよびnuvisertibの開発に特に注力しており、資源を集中させるとともに、最速の上市および価値最大化に向けた取組を推進してまいります。CNS領域では、住友化学との合弁会社であるRACTHERAと連携し、世界初のiPS細胞由来製品となる他家iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞「アムシェプリ」について、日本における製造販売承認(条件期限付承認)を取得しました。低分子薬の初期開発品を含め、2030年代までに複数品目の上市を目指しています。

研究開発

住友ファーマの事業運営

V字回復から成長加速へ

住友ファーマは、2022年度および2023年度の2期連続で親会社の所有者に帰属する当期損益が多額の損失となるなど、厳しい業績が続きましたが、抜本的構造改革の成果が表れるとともに、北米における「オルゴビクス」および「ジェムテサ」の売上拡大により、2025年度にコア営業利益等が過去最高となるなど、収益基盤は着実に回復しています。
このような進捗を踏まえ、2025年5月に公表した「Reboot 2027」において掲げた財務目標は前倒しでの達成が見込まれたことを受け、2026年3月に2028年度までを見据えた新たな成長戦略「Boost 2028 ―力強い住友ファーマの加速―」を策定しました。さらに、2026年4月には公募増資および株式の売出しを実施しました。その結果、研究開発資金や設備投資、投融資資金、戦略投資などの成長投資への資金確保、ならびに負債返済による財務基盤の強化を実現しました。 Boost 2028では、規律あるコストマネジメントを継続しつつ、主力製品の売上をさらに伸長させ、財務基盤の強化を図るとともに、研究開発の推進を通じた次世代の収益基盤の育成に取り組むことで当社の成長を加速させてまいります。

2026年5月13日現在

オルゴビクス、ジェムテサの売上収益推移

2026年度 予想為替レート:1$ =155.00円